コロナ禍で「自炊のメニューが増えた」「野菜を多く摂取」健康意識の変化を調査

論文の結果を基に試算すると、緊急事態宣言期間中の1ケ月の平日(※1)で自炊のメニューが10.1品増えており、在宅ワークを行っているひとは4.2品/月多いことが分かりました。一方、子どもと関わる時間が5時間以上増えた人では、5.9品/月減少、また、うつの傾向がある人はより少なく、14.3品/月減少という結果でした。
※1:本研究で定義される『緊急事態宣言期間』は2020年4月7日~5月13日であり、緊急事態宣言前(2020年1月1日~4月6日)と比較した結果を示しています。ここでは、緊急事態宣言前に、自炊のメニューを毎日10品食べていた人を基準として試算しています。

論文の結果をもとに試算すると(※2)、全対象者の結果では、緊急事態宣言期間中に野菜の摂取量が1ヵ月あたり261g(レタス0.8個分 ※3)増加していました。「在宅ワーク」を行っている人は78g／月(レタス0.2個分)多く、なかでも在宅ワークを行っている女性では、106g／月(レタス0.3個分)多いという結果でした。一方で、「子育て時間」が5時間以上増えた人のなかでも、女性および45歳未満の人では220~271g／月の減少傾向がみられました。「うつ傾向がある」人では、さらに少なく月に324g(レタス0.9個分)減少という結果でした。今回の結果により、女性は生活様式の変化により、野菜の摂取量に影響を受けやすい可能性があることが分かりました。
※2:緊急事態宣言前に、野菜を毎食70g食べていた人を基準として試算。
※3:レタスの個数は1個350gとして算出。

果物の摂取量については(※4)、「在宅ワーク」を行っている人は、全体で59g／月(バナナ0.4本分)、女性では在宅ワークを行っている全対象者よりも少し多く、65g／月多いという結果でした。男性では、統計学的に有意な差は見られませんでした。女性は食事の質が良くなり、男性よりも在宅ワークの恩恵を受けた可能性があります。一方で、「子育て時間」が5時間以上増えた人の果物の摂取量も、野菜と同様に減少傾向がみられ、1ヵ月あたり78g(バナナ0.5本分)減少したことが分かりました。女性と45歳未満の人では、野菜の摂取量と同じく減少していました。これらの人は、緊急事態宣言期間中に育児に費やす時間が増え、野菜と果物の摂取量に影響があったのかもしれません。また、うつ傾向がある人でも野菜と同じく減少していることが分かりました。
※4:緊急事態宣言前に、果物を毎日50g食べていた人を基準として試算。
※5:バナナの本数は1本150gとして算出しています。

菓子類の摂取頻度について、緊急事態宣言前と緊急事態宣言期間中の平日の摂取頻度を比較したところ、緊急事態宣言前よりも4%増加していました。なかでも「一般社員・職員」、および「契約・嘱託・派遣社員」の摂取頻度が増加していました。その他の「管理職」や「自営業」においは統計学的な有意差はみられませんでした。一概には言えませんが、「一般社員・職員」と「契約・嘱託・派遣社員」は、よりお菓子を摂りやすい環境にあったのかもしれません。